私はつい最近、自分の古いパソコンのosをWindowsからLinux Mintに変えてみた。Windows11の動作があまりにも遅く仕事が捗らないからだ。こんなに素晴らしいosが存在していたなんて、知らなかった。
Windows11を使っている時は、PCの画面が乗っ取られているかのような反応で、毎回、文字の変換にすごく時間が掛かったり無反応な時間が長かったりして時間を無駄にしていた。Windows11は無償のアップグレードを使用しているので、不具合はそのためかもしれない。そのパソコンは、Windows10が発売された頃に仕方なく買い替えたものなので、5、6年は使っている。今回osを変えた古いパソコンはWindows7対応のパソコンなので、更にもっと前に買ったものだ。
Windows11(の特にExcel)が使いにくいと思いつつもずっと使っている私は、今月の初旬にMicrosoft Office365の月額課金に誘導され、自分の操作ミスでポチッと月額260円の契約をしてしまった。その際、たった1回のクリックで登録もしていないクレジットカードが勝手に紐付けられて少し気味が悪かったが、260円でMicrosoft Officeが使い易くなるなら許容範囲かと思って、その時は様子をみることにした。そもそも仕事でパソコンを使うといってもたいした量ではないので、なるべくお金を使いたくないのだが、使えないとなると不便なので仕方ないと諦めていた。しかし月額260円とはいえ、年間3120円のお金を払うことになるのだからもう少しスムーズに動いてほしかったのだが、契約後も動作性は殆ど変わらなかった。
そのまま数日経つと、今度は『キャッシュバックプログラムという契約が始まる』というメールが送られてきた。解約しなければ更に毎月5ドルほどの課金が加わるという内容だった。私の仕事量に対して割が合わない金額だと思ったし、なにしろWindowsの使い勝手が悪すぎてイヤになっていたので、私は解約の手続きをしようと思って契約先にメールを送った。しかし『受信窓口がメールでいっぱいで受け取れません』と拒否されてしまった。私は詐欺めいたものを感じ、よけい解約したい気持ちになった。私の中でマイクロソフト社の信用は低下している。
マイクロソフト社はWindowsで莫大な財産を築いたのだから、そろそろただ(free)で使わせてくれたらいいのに。ケチだなと思う。ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、世界最大規模の慈善団体を運営しているくらいなのだから、Windowsも無償で提供してくれればいいと思うのは私だけだろうか。
日本企業のパソコンを使っているがハード自体は全然問題ないと思うし、私の仕事内容と仕事量から、そんな高度なソフトは必要ない。頻繁なバージョンアップの必要性は、あるのか？ウイルスソフト対策？これも自作自演だとしたら？（セキュリティー対策の全てを否定するわけではないが。）
マイクロソフト社は、日本人の物作りの考え方と違うと感じる。
様々な日本製品は、ガラパゴス化だと言われるほど独自の進化を遂げてきたが、その内容のこだわりは、常に使う人の立場で考えられたものだと感じる。まず安全性と使い易さの追求があり、その上で総合的な機能性、コストパフォーマンスの良さがあり、楽しめる新しさが加わってくる。その心は、日本の全ての製造業、全ての産業に関わる人たちが持っている心だと感じる。
userは日本人だけではないという言い分はあるかもしれないが、日本人からすればWindowsにはそれらが欠けている。使う人のニーズをあまり考えず金を取るためにバージョンを上げていく。しかも資金力(政治力)によって市場を独占し、他の選択肢を無くして、買わざるを得ない状況を作り上げている。
昔、独占禁止法というのを授業で習った気がするが、今でも教えられているだろうか。独占禁止法の目的は、公正かつ自由な競争を促進し、事業者が自主的な判断で自由に活動できるようにすること。市場のメカニズムが正しく機能していれば、事業者は、自らの創意工夫によって、より安くて優れた商品を提供して売上高を伸ばそうとするし、消費者は、ニーズに合った商品を選択することができ、事業者間の競争によって消費者の利益が確保されることになる。（公正取引委員会のホームページより）
日本にも日本製のos、トロンが存在するそうだが、一般の日本人には馴染みがない。トロンは世界中の誰もが無料で利用でき、開発情報も開示しているそうだ。トロンは家電の世界では今も活躍しているらしい。トロンをベースとした「Bトロン」というosも開発されたが、米国通商代表部(USTR)が不公正貿易障壁の候補にあげたため、国内大手メーカーはパソコンへの搭載を見送っているとのこと。しかし現在トロンは、米国の標準osとなり、loTのための組込osとして携帯電話の電波制御をはじめとして家電製品、オーディオ機器、デジタル機器、車のエンジン制御、ロケット、宇宙機の制御など世界中で使われている。全世界で40％、アジアで60％のシェアを持っている。日本製のosを日本人の生活を豊かにするために日本企業のパソコンにも使ってほしい！！日本は、どれだけ隷属的なんだ。
日本に不利な契約を結んで、日本の大切な技術を米国へ差し出している。日本人がこれだけ蔑ろにされているのに、日本人の政治家は知識が無さ過ぎる。日本には、自分の保身のために動く政治家しかいないのか？
話はパソコンから離れるが、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、感染症対策のワクチン製薬企業や最近はあまり聞かれなくなったがコオロギ食事業への投資で有名だ。彼の財団の目的は、感染症や貧困、ジェンダー、教育、地球温暖化、難民など、主に途上国が直面するグローバルな社会課題の解決に向けた取り組みを支援することらしい。投資の神様と言われるウォーレンバフェット氏と共に寄付という体裁で、事業に多額の投資を行い多額の利益を出し続けている。その資金力で西側諸国に対し多大な影響力を持っている。
YouTubeを見ていたら、『世界を動かす財団のカラクリ。消されていく日本の富裕層』公認会計士さとうさおり氏の情報が入ってきた。慈善事業というのは主な目的ではなく世界の富豪たちが、財団を使うことによって節税し財産を守る手段にもなっているという内容だった。
資産を財団へ寄付という形で入れてしまえば収益、利益が無税、家族も入れれば相続も無税になるという。寄付をすることでアメリカでは所得税も60％減らすことが出来るらしい。その代わりトータルの５％を使わなければならず、その５％の支出で１０％の利益を生み出せば、差し引き５％の資産を財団が毎年増やしていけるというしくみがあるらしい。しかし、日本の財団は資産を増やしてはいけないというルールがあり、財力を蓄えるしくみが存在しないらしい。（でも日本の政治団体には、これと似たようなしくみがあったような気がするが。）
ビル・ゲイツ氏の慈善団体のホームページを見ていると慈善事業への純粋な思いも伝わってくる。その思いを成し遂げるためにもお金儲けの手段を考え実行し、莫大な財産を築くに到ったようだが、今や自分の思想が正義であり、その資金力で政治を動かし、世界をも操ろうとしているかのようだ。彼は「世界の富裕層は資産の50％を財団に寄付しよう」と言っている。一見、素晴らしい提案にも聞こえるが、そうなるとゲイツ財団など今ある財団組織の力がますます強大な力を持つことになる。
そんなしくみを黙って見過ごしていたら、これからますます彼らの正義を一方的に押しつけられる事になる。彼らは自分たちの正義を守るために、彼らより事業に成功している組織の拡大を許さない。そのため、いつも日本企業はバッシングを受けている。そのバッシングに日本政府が加担しているところに始末の悪さがある。日本を潰さないでくれ。
その他ゲイツ氏の人柄について、「CBS Morning」での離婚(2021年)についての独占インタビューで、妻メリンダ氏が、有罪判決を受けた性犯罪者として知られる故ジェフリー・エプスタインとの関係などの真相を明かしたとあった(BAZAAR 記事参考)。ジェフリー・エプスタインは、性的搾取の人身売買容疑で逮捕されたが、2019年8月、厚生センターの監房内で自殺したとされている。メリンダ氏は彼に激しい嫌悪感があり、その彼と夫が交友関係にあったことが嫌だったと述べたとのこと。不倫はともかく、性的搾取の人身売買となると同意を伴わない重大な犯罪だと思う。そこに関わってくる人の人間性については、全く肯定できないし否定する立場だ。
「資金力で政治を動かすしくみ」を変えるのは難しいと思うが、力を分散させるしくみは必要だと思う。一つの考え方だけが正義という社会は息苦しい。多種多様な考え方が生かされる世界が面白いと思うし理想的だと思う。今の社会を変えるには、金融中心社会になんらかの変革をもたらさなければならないと思う。資金量を積み上げて膨大なものにしても、それだけでは権力を維持できないことが示されなければならない。膨大な資金の価値を無くすか、減らさなければならない。それをどうやったら平和的に成し遂げられるのか。
昨日、大勢の方が参加し『WHOから命をまもる国民運動9.28国民集会パレードデモ有明』(YouTubeより）が行われた。有志が増えている。日本国民全体がワクチンもどきの予防接種を拒否すれば、製薬会社にダメージを与え彼らの資金源に影響を与えることができるかもしれない。医療全体のお金の流れも見直すべきだ。彼らにとって目障りな日本人が減らされ国力が削がれ、日本が無くなって彼らが生き残るという結末は阻止したい。
そして一昨日、自民党の新総裁が石破氏となったが、これまで自民党が進めてきた医療を始めとする全ての産業の政策が、国民を苦しめている。新総裁は、できるだけ早い時期に衆院解散・総選挙を行い国民の審判を仰ぎたいと述べている。総選挙によって日本の明るい未来に繋がると良いと思う。
R6.9.29
＊インターネット内の情報をお借りしました。
＊OS(オペレーティングシステム)…コンピューター機器のシステム全体を管理するソフトウェア
＊Linux Mint…2006年にフランス出身でアイルランド在住のクレマン・ルフェーブル氏により設立された。UbuntuやDebianを母体にしている。
＊ウォーレンバフェット氏のGivinng Pledge…富裕層は自分の資産の半分を慈善事業に寄付するという思想 世界的な階級社会を強めていく
＊「パッチ型ワクチン(貼るワクチン）」の大量生産を支援するため米マイクロン・バイオメディカル社に寄付（2023/11/16）ロンドン ロイター
＊ビルゲイツは1秒あたり約117ドル稼いでいる（1日1095万ドル)
＊2013年、国連の食料農業機関(FAO)が世界の食糧危機の解決に、栄養価が高い昆虫食を推奨する（Spaceship Earth ホームページより）
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